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こんにちは。

「所有権に基づく主張。『返還請求』と『損害賠償請求』でしょうか？」
問題の状況であれば、その通りです。

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BはAから時計を詐取されてますから、BA間に契約があるはずですよね？（売買なり贈与なり。）その契約を詐欺を原因として取消したうえで、所有権に基づく物権的返還請求権を行使すればええです。

問題は第三者Cがいること、ですが…
契約解除、取消前にCは出現してます。
解除前の第三者が保護される条件は解除原因を知らないこと（善意）なのですが、
設問と同様のケースであればCは詐取したものだと知っている（悪意）ので、Cは保護の対象外です。

よって、Bに取り戻しの手段はあります。

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BはAに対して損害賠償も請求できますが…根拠としては当然だと思うかもしれませんが（債務不履行ではなく）不法行為のほうで攻めていくことになります。